AGU RESEARCH

経済・経営

※ 動画マークの付いているものは、映像コンテンツが含まれます。

  • 社会情報学部 社会情報学科
  • お金に関する人々の行動メカニズムを紐解き、金融市場の安定化へ
  • 伏屋 広隆 教授
  • 金融市場では、時として他者の売買を模倣し追随する行動が広がる。すると株価が適正範囲を超えて大きく変動し、市場の不安定化を招く。伏屋広隆教授は、金融市場の動きを長期的な傾向と短期的な不確実性に分けて考察し、追随行動などにより広がる不確実性を適性範囲内に抑え、金融市場の安定化に寄与すべく研究を続けている。そこで活用されるのが確率微分方程式。金融に限らずさまざまな社会現象、自然現象の動向予測への応用が期待される。
    (2023年公開)

  • 経営学部 経営学科
  • 正確で客観的な資料を提示し、社会全体の適切な意思決定を促す
  • 荒木 万寿夫 教授
  • 国や地方公共団体が作成する統計調査である「公的統計」。綿密な準備と膨大な作業によって収集される文字通りのビッグデータであり、社会の実態を正確に映し出すことが求められる。荒木教授は、さまざまな意思決定に用いられるデータの精度や客観性を確保すべく官公庁の委員会に参画し、調査の設計から結果のデータ分析まで広く携わってきた。客観的な数値を根拠として提示することで、社会に建設的な議論を促す。
    (2023年公開)

  • 経営学部 経営学科
  • 専門知見を社会の利益へ。
    より価値を生み出せるデータサイエンスの探究
  • 保科 架風 准教授
  • 統計的モデリングは、データの背後にある構造を表す数式=数理モデルをデータから求める手法で、これを利用することでさまざまな現象の予測や解釈を行うことができる。保科准教授は、より予測の精度が高く、汎用性のあるモデルをめざし、既存の理論を応用した新しい手法の開発に取り組む。理論研究の強みを生かし、専門知識がなくても間違えずにデータ分析ができる手法を社会に送り出すことで、誰もがデータサイエンスのもたらすメリットを最大限に活用できる未来を見据える。
    (2023年公開)

  • 経済学部 経済学科
  • 現代社会に急速に広がる統計学と今日のデータサイエンスに
    求められる統計リテラシー
  • 川崎 玉恵 准教授
  • ICTの進化に伴って収集できるようになった膨大なデータを、多変量解析などの統計的手法によって解析し、これまで見えてこなかった新たな視点を獲得する。統計学に基づくデータサイエンスは現代社会において非常に強力な武器ではあるが、一方で統計リテラシーを有していなければ、正しく活用していくことは難しい。川崎准教授の研究とともにこれからのデータ時代を見通し、データサイエンスを支える統計学や統計リテラシーとはどのようなものかを考える。(2022年公開)

  • 経済学部 経済学科
  • 経済活動が環境に与える影響を
    エンジニアリングと経済学の複眼的視点でとらえる
  • 松本 茂 教授
  • 環境経済学は、経済活動を環境への影響を含めて分析し、環境負荷低減に向け実行可能な方策を見出そうとする分野だ。理系学部から経済学の道へ進んだ松本茂教授は、エンジニアと経済学者という二つの視点からこの分野の課題に取り組む。その研究へのスタンスと共に、企業と消費者、両者の選択と行動からとらえる環境経済学の基本的な考え方や、カーボンプライシング(炭素に価格をつけ、コスト負担を課すことで行動変容を促す政策手法)に関する研究成果を紹介する。
    (2022年掲載)

  • 経営学部
  • サービス品質を可視化し、これからの「顧客満足」のあり方を探求する
  • 小野 譲司 教授
  • 第3次産業は、GDPの7割を超える経済セクターだが、提供するサービスは無形で目に見えず、その品質を機械で測ることもできない。「JCSI(日本版顧客満足度指数:Japanese Customer Satisfaction Index)」調査は、サービス産業での顧客満足度を可視化するための、国内最大級の顧客調査であり、その結果は「顧客の評価を起点とした業種を超えた競争」を促すものとして広く活用されている。ここでは、調査から見えてきた顧客心理と顧客満足度の関係性を取り上げながら、日本のサービスのあり方について考えてみたい。(2021年掲載)

  • 経済学部
  • 数十年先の人口分布を町丁・字単位で予測し
    都市計画や防災計画の
    基礎となるデータを提供する
  • 井上 孝 教授
  • 人口構造の変化を長期的に見通すことは、国や自治体の政策立案において欠かせない。人口減少に拍車がかかる日本ではなおさらだ。しかし、詳細な人口推計は技術的な壁により、困難を極めた。推計エリアが狭いほど生じる数値の「ぶれ」をいかに抑えるか。井上教授はある古典的な理論を応用して画期的な方程式を編み出し、全国小地域別将来人口推計を実現させた。本コラムでは研究者の人となりに迫りながら、新手法の内容を解説する。
    (2021年掲載)

  • 経営学部
  • 数値を超えた
    コミュニケーションが導く
    会計学の現在と未来
  • 矢澤 憲一 教授
  • 多くの人は、会計と聞くと「計算すること」をイメージするだろう。しかし、経営学部経営学科の矢澤憲一教授は、「会計にとって計算とは一つの手段にすぎない。その数値を使ってどのようにコミュニケーションをするのかが重要」と語る。2020年以降、新型コロナウイルス感染症の影響は企業の経営活動に明暗を生んだが、企業が発信する決算書などのデータを数値のみならず、報告書等の文字情報も含めて詳細に読み解けば、そこからは企業の真の姿が浮き彫りになる。矢澤教授が最新のテキストマイニングの手法も駆使しながら見つめる、会計学の現在と未来とは。(2021年掲載)

  • 経済学部
  • 経済を「空間的に」考えるとは—「地域経済学」のすすめ
  • 須田 昌弥 教授
  • 「地域経済学」と聞くと、“ある特定の地域の経済を考える学問”と思う人がいるかもしれない。ところがさにあらず。地域経済学とは、経済学の理論に「空間」という要素を取り入れることで、現実に生じている様々な経済問題の対策を具体的に検討する学問である。本コラムでは、幾つかの経済活動を取り上げ、それがどこで行われているのか、行われるべきなのかを考えながら、地域経済学の基本的な考え方を紹介する。(2018年掲載)

  • 国際政治経済学部
  • 経済学の視点から見る「移民」
  • 友原 章典 教授
  • 「移民」を受け入れると、仕事が奪われて賃金が低下する―。そのようなイメージを持っている方が多いのではないだろうか?しかし、経済学的な研究では「賃金にはあまり影響がない」「経済成長に寄与する」といった分析結果が示されており、一般的なイメージとは異なる「移民」の影響が浮かび上がってくる。難民や移民は大変複雑な問題だが、本コラムでは、経済学という視点から先進国への「移民」について話題を提供したい。(2016年掲載)

  • 経営学部
  • 幸福の経済学
  • 亀坂 安紀子 教授
  • 経済学は、これまで「物質的・金銭的な豊かさ」に議論の焦点をあてることで発展してきた。しかし、個人の豊かさや幸せを測るには「精神的・主観的な要素」も無視できないという議論の高まりから、経済学でも近年急速に「幸福」の概念を扱うようになってきた。本コラムでは、なぜ経済学で「幸福」を扱うようになったかを説き、「幸福」についての分析事例をあげたうえで、「幸福の経済学」の意義と今後の可能性を探る。(2016年掲載)

  • 経営学部
  • 企業と組織人とのよりよい関係を探る
  • 山下 勝 教授
  • 戦後、日本企業は社員が経営者の理念や価値観を共有し、所属企業に対する誇りを持つことで成長を遂げてきた。しかし、社会が豊かになり、個人の働く理由も「自己実現のため」「お給料をもらうため」など多様化する中、バブル経営が崩壊し企業の体力は低下。さらに中途半端に導入した成果主義が個人と企業との関係を悪化させ、企業の弱体化をいっそう加速させた。企業を支えるのは、そこで働く人々。本コラムでは、苦境に立つ日本企業が再び力を取り戻すために、企業とそこで働く人との関係をどのように再構築していったらよいかを考察し、日本の企業風土に合う新しい組織と個人との関係を説く。(2015年掲載)

  • 経済学部
  • 「ふるさと納税」が地方自治体を救う?
  • 堀場 勇夫 名誉教授
  • 任意の地方自治体(都道府県・市区町村)に対し、個人が2,000円を超える寄付をすると住民・所得税控除を受けることができ、かつ豪華な特典がついてくることから、「お得」「節税対策」としてメディアでさかんに紹介されている「ふるさと納税」。しかし「ふるさと納税」は果たしてメリットだけなのだろうか?本コラムでは、ふるさと納税のしくみを説くと同時にテレビや雑誌ではあまり語られないふるさと納税の負の側面を洗い出し、改めて「ふるさと納税制度」について考察する。(2015年掲載)

  • 国際マネジメント研究科
  • 鉄道は生き残れるか?
  • 福井 義高 教授
  • 昨年は東海道新幹線開業50周年、今年の3月14日には北陸新幹線が開業し、今夏からリニア中央新幹線の着工が予定されているなど、鉄道に関する話題がにぎやかな昨今。しかし、人口減少時代を迎え、輸送量が減少する中、これ以上、日本全国の鉄道を整備し、発展させることが本当に必要なのだろうか。本コラムでは、鉄道が置かれている現状を直視し、今後の鉄道のあり方について考察する。(2015年掲載)

  • 経営学部
  • TPPは我が国に何をもたらすか?
  • 岩田 伸人 教授
  • 2013年3月に参加意思表明がなされた「TPP」。新聞やニュース等でも頻繁に取り上げられ、「TPP」は私たちにとって身近な言葉となりましたが、そもそも「TPP」とは何なのか?なぜ日本はTPP交渉に参加しているのか?本コラムでは「TPP」とは何かを説くとともに、交渉参加の要因を政治・経済の両面から考察する。(2013年掲載)

  • 社会情報学部 社会情報学科
  • お金に関する人々の行動メカニズムを紐解き、金融市場の安定化へ
  • 伏屋 広隆 教授

  • 経営学部 経営学科
  • 正確で客観的な資料を提示し、社会全体の適切な意思決定を促す
  • 荒木 万寿夫 教授

  • 経営学部 経営学科
  • 専門知見を社会の利益へ。
    より価値を生み出せるデータサイエンスの探究
  • 保科 架風 准教授

  • 経済学部 経済学科
  • 現代社会に急速に広がる統計学と今日のデータサイエンスに
    求められる統計リテラシー
  • 川崎 玉恵 准教授

  • 経済学部 経済学科
  • 経済活動が環境に与える影響を
    エンジニアリングと経済学の複眼的視点でとらえる
  • 松本 茂 教授

  • 経営学部
  • サービス品質を可視化し、これからの「顧客満足」のあり方を探求する
  • 小野 譲司 教授

  • 経済学部
  • 数十年先の人口分布を町丁・字単位で予測し
    都市計画や防災計画の
    基礎となるデータを提供する
  • 井上 孝 教授

  • 経営学部
  • 数値を超えた
    コミュニケーションが導く
    会計学の現在と未来
  • 矢澤 憲一 教授

  • 経済学部
  • 経済を「空間的に」考えるとは—「地域経済学」のすすめ
  • 須田 昌弥 教授

  • 国際政治経済学部
  • 経済学の視点から見る「移民」
  • 友原 章典 教授

  • 経営学部
  • 幸福の経済学
  • 亀坂 安紀子 教授

  • 経営学部
  • 企業と組織人とのよりよい関係を探る
  • 山下 勝 教授

  • 経済学部
  • 「ふるさと納税」が地方自治体を救う?
  • 堀場 勇夫 名誉教授

  • 国際マネジメント研究科
  • 鉄道は生き残れるか?
  • 福井 義高 教授

  • 経営学部
  • TPPは我が国に何をもたらすか?
  • 岩田 伸人 教授