AGU RESEARCH

国際社会

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  • 国際政治経済学部 国際政治学科
  • 掲載日 2025/05/16
  • 同盟国間の水平的な協力関係を分析し
    インド太平洋地域の安定に寄与する研究を
  • 佐竹 知彦 准教授
  • 近年のアジア太平洋地域では、アメリカを中心とした二国間の同盟網に加え、日本やオーストラリア、それに韓国といった同盟国同士の安全保障協力が強化されている。佐竹知彦准教授は、こうした同盟国間の連携強化の背景にある構造的な理由や、地域の安全保障環境に対する影響などについて研究している。アメリカにおける第二次トランプ政権の誕生などにより、国際情勢がいっそう不安定になる中、今後日本がとるべき外交政策とは何か。その答えを、アジア太平洋・インド太平洋地域の外交研究を通じて模索する。（2025年公開）

  • 国際政治経済学部 国際政治学科
  • 掲載日 2025/05/16
  • 紛争・戦争の因果関係をひも解き、類似した事案に生かせるロジックを導き出す
  • 泉川 泰博 教授
  • 　人類が紛争や戦争を繰り返してしまう原因や、さまざまな行為者が国境を越えて協力する理由について、解明しようとする学問が「国際関係理論」だ。泉川泰博教授は、アメリカ留学時代から国家間の同盟政治・敵対関係などに着目し、今日に至るまでさまざまな切り口で研究を続けてきた。欧米や東アジアの情勢が急激に変化する中で、その研究内容は海外からも大きな注目を集めている。
    （2025年公開）

  • 法学部 ヒューマンライツ学科
  • 掲載日 2024/05/17
  • 法学研究の立場にこだわり、LGBTQをめぐる人権保障に挑む
  • 谷口 洋幸 教授
  • 谷口洋幸教授はLGBTQに関する人権問題について、法律が果たすべき役割に着目し、国際法・比較法の観点から独自の研究を推進している。立法や法改正はスピーディーに実現できるアプローチではないが、その社会的インパクトは限りなく大きい。日本においては、2023年に「SOGI理解増進法」が施行され耳目を集めた。一般的な法的拘束力にとどまらず、社会規範や人々の認識そのものを変えていく力が「法」にはある。

  • コミュニティ人間科学部 コミュニティ人間科学科
  • 掲載日 2024/05/16
  • 人生100年時代におけるワークライフバランスを考える
  • 小川 誠子 教授
  • ワークライフバランスとは、仕事と仕事以外の生活をどちらも犠牲にすることなく、双方の調和を目指すことを意味する。少子化をはじめとした社会課題を解決する上で、避けては通れない概念だ。客室乗務員時代に企業内教育に関心を抱いたことをきっかけとして、研究者の道に進んだ小川誠子教授。理想を追い求めるのではなく、「実社会と乖離しない研究」を常に心掛け、ワークライフバランスというテーマと真摯に向き合っている。

  • 地球社会共生学部 地球社会共生学科
  • 掲載日 2024/05/10
  • 持続可能な平和のため、一人ひとりの信頼に基づく和解を追究する
  • 熊谷 奈緒子 教授
  • 世界では一度停戦しても、再び対立や衝突が起きるケースが後を絶たない。こうした国際社会における衝突が「和解」にたどり着くために必要な条件を、熊谷奈緒子教授は謝罪、赦し、記憶、補償、正義などの意味を探りながら研究している。東アジアや欧州で起きた過去の事例を参考に、被害者・加害者間の信頼関係を取り戻す道筋を模索してきた。 負の感情を乗り越えて持続可能な平和を構築するために、歴史を直視し、当事者一人ひとりの心の声に耳を傾ける姿勢が求められている。

  • 法学部 ヒューマンライツ学科
  • 掲載日 2024/05/01
  • 地球上のすべての人々を守る国際人権法。
    日本における人権保障推進の課題とは
  • 申 惠丰 教授
  • 「人権」は国際社会で共有される基本的な価値であり、SDGsが掲げる理念「誰一人取り残さない」にも通じる、極めて社会的意義の大きいテーマだ。そして、自分の権利を守るとともに他者の権利を尊重する姿勢も養うという点で、私たちの日常生活に直結する実践的な学問分野でもある。申惠丰教授は、他国との比較法も駆使しながら、日本の人権保障を推進するための施策を法学的な観点から模索・検討している。

  • 社会情報学部 社会情報学科
  • お金に関する人々の行動メカニズムを紐解き、金融市場の安定化へ
  • 伏屋 広隆 教授
  • 金融市場では、時として他者の売買を模倣し追随する行動が広がる。すると株価が適正範囲を超えて大きく変動し、市場の不安定化を招く。伏屋広隆教授は、金融市場の動きを長期的な傾向と短期的な不確実性に分けて考察し、追随行動などにより広がる不確実性を適性範囲内に抑え、金融市場の安定化に寄与すべく研究を続けている。そこで活用されるのが確率微分方程式。金融に限らずさまざまな社会現象、自然現象の動向予測への応用が期待される。
    （2023年公開）

  • 国際政治経済学部
    国際経済学科
  • 生活環境の差異が子どもの発達に及ぼす影響とは。
    教育と研究の両面で持続可能な社会の実現に貢献する
  • 沈 承揆 准教授
  • 生まれた家庭以外の環境で暮らす子どもを対象とした調査・分析により、生活環境の差異が発達に及ぼす影響について研究してきた沈承揆准教授。他者を思いやる心や前向きな考え方、広い視野から物事をとらえる力は、周囲との良好な関係性、そして教育によって醸成されるものであり、いずれも持続可能な社会の実現に不可欠な要素だと話す。自身も学生に対する日々の指導や、子どもの発達に関する専門的研究を通じて、社会へのさらなる貢献をめざしている。
    （2023年公開）

  • コミュニティ人間科学部
    コミュニティ人間科学科
  • 「感受性」と「勘」から
    教育と社会のありようを紐解き、課題の解消を目指していく
  • 西島 央 教授
  • 社会の中における教育について考える「教育社会学」。音楽教育などをテーマに教育と社会の関連を考えていくうちに、その取り組みは時代や地域を越えて広がり、学問へはどのように向き合うべきか。その姿勢まで浮かび上がってくる。
    （2023年公開）

  • 地球社会共生学部　地球社会共生学科
  • 「中進国の罠」に陥るメキシコ経済。
    その地域間格差や貧困の課題を考察する
  • 咲川 可央子 准教授
  • 学部時代にスペイン語と開発経済学に出会い、本学大学院でラテンアメリカの開発問題に関する研究を始めた咲川可央子准教授。その後のメキシコ大学院大学への留学経験から、主にメキシコ経済が抱える格差や貧困の課題に強い関心を持ち、「経済理論」「実証」「国の特徴」を3本柱に研究に取り組んできた。好奇心とエネルギーを武器にチャレンジし続けてきた自身の歩みを振り返り、未来への可能性あふれるすべての学生にエールを送る。
    （2022年掲載）

  • 経済学部
  • 数十年先の人口分布を町丁・字単位で予測し
    都市計画や防災計画の
    基礎となるデータを提供する
  • 井上 孝 教授
  • 人口構造の変化を長期的に見通すことは、国や自治体の政策立案において欠かせない。人口減少に拍車がかかる日本ではなおさらだ。しかし、詳細な人口推計は技術的な壁により、困難を極めた。推計エリアが狭いほど生じる数値の「ぶれ」をいかに抑えるか。井上教授はある古典的な理論を応用して画期的な方程式を編み出し、全国小地域別将来人口推計を実現させた。本コラムでは研究者の人となりに迫りながら、新手法の内容を解説する。
    （2021年掲載）

  • 文学部
  • 「SSARCモデル」が導く
    一人一人の認知能力に適した
    学び方を選べる未来
  • ロビンソン,P.J. 教授
  • Task-Based Language Learning（タスクに基づく言語学習）の先駆者である ロビンソン,P.J. 教授。言語学習分野の大家でもあり、 Scopus（スコーパス、世界最大級の抄録・引用文献データベース）での論文引用回数は、第二言語習得と応用言語学の分野で、世界上位１%にランクインしています。科学的な裏付けを有する先生の研究は言語学習分野の未来を切り拓き、打ち立てられたSSARCモデル理論は言語学以外のさまざまな学修にも応用が可能です。（2021年掲載）

  • 地球社会共生学部
  • インターネットで言葉／言論／社会はどう変わるのか
  • 樺島 榮一郎 教授
  • 1400年代後半に誕生した印刷によるコミュニケーションは、以後、500年にわたり、新聞・本・雑誌など、社会の主要メディアとともに伸長してきた。しかし、1990年代半ば、インターネットが台頭し始めたことで大きな変化が起きる。それは、紙から電子へ、アナログからデジタルへ、というメディアの移り変わりにとどまらず、私たちの使う言葉や思考を揺るがす大きな変化だ。ここでは、印刷からインターネットへというこの500年に一度の変化とはどのようなものだったのか、それによって私たちの言葉や思考がどう変わったのかについて、メディア産業論が専門の地球社会共生学部 樺島教授と考えてみたい。（2021年掲載）

  • 総合文化政策学部
  • オリンピック開会式の「芸術プログラム」を読み解く
  • 飯笹 佐代子 教授
  • オリンピック・パラリンピックは華やかな開会式で幕を開ける。近年の開会式の特徴は、選手団の入場行進や聖火点灯などの儀式のほかに、一大ショーとしての「芸術プログラム」が盛大になっていることである。その内容のなかで、私の専門である多文化社会論の観点から興味深いのは、多文化・多民族の共生をアピールする演出である。本コラムでは、シドニー、ロンドン、リオデジャネイロ各大会の「芸術プログラム」に着目し、それぞれにおける多様性と共生をめぐる物語を読み解いてみたい。（2019年掲載）

  • 国際マネジメント研究科
  • 社会に組み込まれている人事
  • 須田 敏子 教授
  • 企業で働いている人だけに関わるように思われがちな「人事」。
    しかし、実は働いていない人も含めて、社会で生きる一人一人に直結している。
    育休、奨学金、転職など現代社会のキーワードも、人事戦略の視点から読み解くことができる。
    日本型人事戦略「長期雇用・年功制・男女別枠」が社会にどう影響しているのか、また今後必要な変化とは。（2019年掲載）

  • 国際政治経済学部 国際政治学科
  • 掲載日 2025/05/16
  • 同盟国間の水平的な協力関係を分析し
    インド太平洋地域の安定に寄与する研究を
  • 佐竹 知彦 准教授

  • 国際政治経済学部 国際政治学科
  • 掲載日 2025/05/16
  • 紛争・戦争の因果関係をひも解き、類似した事案に生かせるロジックを導き出す
  • 泉川 泰博 教授

  • 法学部 ヒューマンライツ学科
  • 掲載日 2024/05/17
  • 法学研究の立場にこだわり、LGBTQをめぐる人権保障に挑む
  • 谷口 洋幸 教授

  • コミュニティ人間科学部 コミュニティ人間科学科
  • 掲載日 2024/05/16
  • 人生100年時代におけるワークライフバランスを考える
  • 小川 誠子 教授

  • 地球社会共生学部 地球社会共生学科
  • 掲載日 2024/05/10
  • 持続可能な平和のため、一人ひとりの信頼に基づく和解を追究する
  • 熊谷 奈緒子 教授

  • 法学部 ヒューマンライツ学科
  • 掲載日 2024/05/01
  • 地球上のすべての人々を守る国際人権法。
    日本における人権保障推進の課題とは
  • 申 惠丰 教授

  • 社会情報学部 社会情報学科
  • お金に関する人々の行動メカニズムを紐解き、金融市場の安定化へ
  • 伏屋 広隆 教授

  • 国際政治経済学部
    国際経済学科
  • 生活環境の差異が子どもの発達に及ぼす影響とは。
    教育と研究の両面で持続可能な社会の実現に貢献する
  • 沈 承揆 准教授

  • コミュニティ人間科学部
    コミュニティ人間科学科
  • 「感受性」と「勘」から
    教育と社会のありようを紐解き、課題の解消を目指していく
  • 西島 央 教授

  • 地球社会共生学部　地球社会共生学科
  • 「中進国の罠」に陥るメキシコ経済。
    その地域間格差や貧困の課題を考察する
  • 咲川 可央子 准教授

  • 経済学部
  • 数十年先の人口分布を町丁・字単位で予測し
    都市計画や防災計画の
    基礎となるデータを提供する
  • 井上 孝 教授

  • 文学部
  • 「SSARCモデル」が導く
    一人一人の認知能力に適した
    学び方を選べる未来
  • ロビンソン,P.J. 教授

  • 地球社会共生学部
  • インターネットで言葉／言論／社会はどう変わるのか
  • 樺島 榮一郎 教授

  • 総合文化政策学部
  • オリンピック開会式の「芸術プログラム」を読み解く
  • 飯笹 佐代子 教授

  • 国際マネジメント研究科
  • 社会に組み込まれている人事
  • 須田 敏子 教授
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